【外資系企業 vs 日系企業】転職するならどっち？違いやメリット・デメリットについて解説！
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「外資系企業って日系企業と何が違うんだろう？」
「海外での経験を活かして、外資系企業にも挑戦してみたい」
そんな悩みを抱えていませんか？
外資系企業では成果や効率を重視すると言われますが、海外での経験があるのであれば外資系企業への転職も選択肢として持っておくべきです。
この記事では、自身も転職を通してキャリアアップし、欧州で海外駐在員として営業マネージャーを経験した筆者が、外資系企業と日系企業との違いやメリット・デメリットについて紹介します。
この記事を読めば、外資系企業に転職するためのポイントや必要なスキルなどについても知ることができます。
海外での経験を活かして、外資系企業への転職へチャレンジしてみたい！という方はぜひ参考にしてください 😉
もくじ
- 外資系企業と日系企業の違い
- 日系企業のメリット
- 日系企業のデメリット
- 外資系企業のメリット
- 外資系企業のデメリット
- 外資系企業に向いている人
- 外資系企業で働くためのスキル
- 外資系企業への転職に強いエージェント3選
- まとめ
外資系企業と日系企業の違い
- 外資系の給与体系は年俸制が一般的
- 福利厚生は日系企業の方が手厚い
- 外資系は成果を重要視する
- 外資系では自主性が要求される
- 外資系の方が解雇リスクが高い
外資系の給与体系は年俸制が一般的
給与体系の違い
- 日系企業：月給制が一般的
- 外資系企業：年俸制＋インセンティブが一般的
日系企業では月給制を採用している企業がほとんどで、役職や能力に応じて手当が決められているケースが多く、同じ役職であれば給与もだいたい同じです。
一方で外資系企業では年俸制にインセンティブを加えた企業が多く、業績に応じて報酬は変化します。
成果を上げればより多くの給与を稼ぐことができ、反対に成果を出すことができなければ給与は下がってしまうというケースもあります。
実績を上げて高い報酬を狙うか、安定した給与をもらう方が良いのか、よく考えて決めるようにしましょう。
福利厚生は日系企業の方が手厚い
福利厚生面の違い
- 日系企業：住宅・家族手当などの福利厚生が充実
- 外資系企業：手当などは年俸に含まれることが多い
日系企業は住宅費の補助や家族手当が付くのが一般的ですが、外資系企業だとそのような手当が付くことはあまりありません。
外資系企業では福利厚生の手当は年俸に含まれることが多く、そのため年収が日系企業よりも多く見えます。
単純に年収の金額だけで判断してしまうと、実は日系企業の方が手元に残る金額は多かった・・・と後悔することになります。
転職先を探す際は福利厚生も含め、よく考えた上で判断するようにしましょう。
外資系は成果を重要視する
昇格・昇給の違い
- 日系企業：昇格・昇給するにはある程度の年数が必要
- 外資系企業：業績を上げることで昇格・昇給へとつながる
日系企業は年功序列が中心で、長年勤めることにより昇格・昇給につながっているケースが多いです。
それに対し、外資系企業では成果主義が一般的です。
業績を上げ、上司に自分の実績をアピールすることで昇格・昇給へとつながっています。
成果報酬型で働きたいという方は、外資系企業の方が向いていると言えるでしょう。
外資系では自主性が要求される
業務体系の違い
- 日系企業：上司や先輩からの指示により仕事をするのが一般的
- 外資系企業：成果を上げるために自主的に行動する必要がある
日系企業では上司や先輩社員から仕事を教えてもらったり、マニュアルに沿って仕事をするのが一般的です。
入社して間もない頃は上司から仕事を与えられ、一つ終わるとまた次の仕事を与えられ・・・といった形で一つずつ覚えていった記憶はありませんか？
ですが外資系企業では即戦力が求められていますので、待っていれば上司や先輩社員から仕事を与えられるということはありません。
自分で考え、結果を出すために、常に向上心を持って行動することが求められます。
外資系の方が解雇リスクが高い
退職に関する違い
- 日系企業：終身雇用により不当な解雇は少ない
- 外資系企業：成果を上げられなければ解雇されることも
日系企業では労働基準法や終身雇用に沿って運営されているため、よほど大きな問題を起こさない限り、途中で解雇されるケースは少ないです。
ですが外資系企業の場合は前述の通り成果主義ですので、会社の求める成果を出せなかった場合、自主退職に追い込まれるといったこともあります。
ただし解雇となる前に出社しなくてもよい期間を与えたり、給料を多く支払ったりと、転職しやすい環境を与えてくれるのも外資系企業の特徴です。
日本企業と比べて、 業績評価については外資系企業の方がシビアに評価されることを覚えておきましょう。
日系企業のメリット
- 収入が安定している
- 終身雇用のため解雇されにくい
- 教育や研修の環境が整っている
収入が安定している
日系企業の給与は固定給かつ月給制である場合がほとんどです。
そのため勤続年数が長ければ得られる報酬も多くなり、将来設計が立てやすい傾向にあります。
業績により収入が変動するのではなく、安定的に収入を得ながら生活したい方は、日系企業を選択すべきでしょう。
終身雇用のため解雇されにくい
日系企業の場合は労働基準法に沿って運営している企業がほとんどなので、よほど大きな問題を起こさない限り、会社側から一方的な解雇をされることは少ないです。
会社の業績が落ち込み、リストラを余儀なくされる場合でも、外資系に比べると低い水準にあります。
成果重視ではなく会社に長く所属したいという方は、日系企業の方が向いていると言えるでしょう。
教育や研修の環境が整っている
日系企業では社員を長く雇用する文化があるため、社員に対して教育や研修を受けさせて育てるといった風土が根付いています。
新入社員だけでなく、役職別に研修のカリキュラムが組まれていたりと、全ての社員に対して時間をかけて教育することで、会社全体で成果を上げる傾向にあります。
日系企業のデメリット
- 成果が収入に反映されにくい
- 有給休暇・長期休暇が取りにくい
- 残業や休日出勤が多い傾向にある
日系企業には日本に古くからある文化や習慣などの背景からくるデメリットも存在します。
ここからは日系企業のデメリットについて3つ解説します。
成果が収入に反映されにくい
外資系企業の場合は成果を上げた分が報酬に反映されるのが一般的ですが、日系企業の場合は評価が報酬に反映されにくい傾向にあります。
日系企業では等級や役職に応じて給与が決められているケースが多く、また住宅手当や家族手当などの福利厚生面を手厚くしている背景もあり、業績を上げても給与にはあまり影響しないのが現状です。
もし年功序列ではなく、自分の業績を報酬へと反映してもらうのを望むのであれば、外資系企業が向いていると言えるでしょう。
有給休暇・長期休暇が取りにくい
日系企業はゴールデンウィークや盆休み・年末年始など、会社側が休業期間を設けて一斉に休暇を取るのが一般的です。
また、休まず働く・夜遅くまで働くことが美徳であるという昔からの風潮がいまだ根付いており、有給休暇が取りづらい状況にあるのも事実です。
引用：エクスペディア
ですが最近では働き方改革により、有給休暇の取得も義務付けられているため、将来的には改善していくと期待されています。
残業や休日出勤が多い傾向にある
日系企業ではいまだ残業や休日出勤が常態化している傾向にあります。
夜遅くや休日も出勤して働く社員を見て、「あいつはがんばっている」といった、昔からの風潮が残っている企業も少なくありません。
一方で外資系企業では効率化を求めるのが一般的で、残業や休日出勤が常態化していると、「業務管理ができていない」と悪い評価につながってしまうこともあります。
残業・休日出勤に対する認識の違い
- 日系企業：残業・休日出勤 ＝ がんばってる人
- 外資系企業：残業・休日出勤 ＝ 仕事効率が悪い人
日系企業と外資系では残業・休日出勤に対する価値観は違う、ということを覚えておきましょう。
外資系企業のメリット
- 年齢・性別による差がない
- 成果が報酬に直結しやすい
- 有給休暇や長期休暇を取りやすい
- 語学力を活かせる
外資系企業では日本にはない、海外ならではの文化や習慣からくるメリットもあります。
年齢・性別による差がない
年齢が社内に与える影響
- 日系企業：年齢が高い方が社内に影響を与える
- 外資系企業：年齢に関係なく、若手社員の意見も通りやすい
日系企業では年功序列の文化が定着しており、会社の中でも先輩・後輩など年齢が高い社員の方が社内で影響があるのが現状です。
企業における男女の割合
- 日系企業：男性の方が昇格しやすい
- 外資系企業：男女に関係なく平等
また、性別による昇格・昇進に差がないのも外資系企業の良いところです。
日系企業ではまだまだ男性比率が高く、女性社員の比率や昇格・昇進については世界でも低い水準にあります。
年齢や性別に関係なく、成果を上げればきちんと評価されるのが外資系企業のいいところであることを覚えておきましょう。
成果が報酬に直結しやすい
日経企業の場合は役職や等級によって給与が決められており、成果が報酬に反映されにくいの特徴です。
一方で外資系企業の場合は業績を上げることが評価へと繋がるため、成果が報酬へと直結しやすく、高収入を得るチャンスがあるのがメリットです。
逆に成果を上げることができなければ、報酬が下がってしまったり、最悪の場合は解雇されてしまう可能性もあります。
成果に対する評価は外資系企業の方がシビアである事を覚えておきましょう。
有給休暇や長期休暇を取りやすい
休暇の違い
- 日系企業：休暇時期が決まっており、長期休暇が取りにくい
- 外資系企業：自由に取得でき、一度の休暇も2〜３週間と長い
日系企業ではゴールデンウィーク・夏季休暇・年末年始などに一斉に休暇となるのが一般的であるため、その期間を超えて2週間・3週間といった休みは取りづらい状況にあります。
一方で外資系企業では「ワークライフバランス」を重要視しています。
バカンスという言葉にもあるように、2週間〜3週間の長期休暇を取るのが一般的で、取得時期もある程度自由に決めることができます。
長期休暇が取得できるよう仕事を効率よくこなし、仕事とプライベートの両立をバランスよく保つことができるのが、外資系企業のメリットです。
語学力を活かせる
仕事で英語を使う頻度
- 日系企業：特定の部署に限られる場合が多い
- 外資系企業：社内の公用語が英語の企業もある
日系企業ではある特定の部署やプロジェクトでないと、海外とのやりとりで英語を使うケースは少ないでしょう。
一方、外資系の企業は本社が海外にあるため、経営陣からの指示や社内での公用語が英語となっている場合も多いため、必然的に英語に触れる機会が多くなります。
外資系企業に転職するにはある程度の語学力が必要ですが、英語を活かした仕事がしたい場合には、外資系企業は語学力を大いに発揮できる場となるでしょう。
外資系企業のデメリット
- 結果以外の部分は評価されにくい
- チームワークで働くことが少ない
- 対応力が求められる
- 解雇リスクがある
外資系企業にはメリットばかりではありません。文化背景などからくる、日本企業にはないようなデメリットも存在します。
結果以外の部分は評価されにくい
- 日系企業：結果以外のがんばりが評価される場合もある
- 外資系企業：成果主義で結果以外は評価されにくい
外資系企業では成果主義である場合が多く、業績に対する評価がシビアな会社が多いです。
日系企業の場合は、成果以外の部分でのがんばりが評価される場合もありますが、外資系企業では成果以外のがんばりが評価に含まれることは少ないです。
年功序列という文化もないため、会社が期待する成果を上げることができなければ、何年も昇格できない可能性もあることを理解しておきましょう。
チームワークで働くことが少ない
- 日系企業：組織型・チームワーク志向
- 外資系企業：個人型・成果志向
外資系企業では個人の成果を重視する傾向にあるため、日系企業のようにチームワーク型で働くことはあまりありません。
あるプロジェクトに対してチームを組んで対応することはありますが、あくまで成果を出すためのチームであり、日系企業のようなチームワークや組織で対応といった感覚とは異なります。
自らが主体となって働きかけ、積極的にコミュニケーションを取るのが苦手な方は、寂しさを感じてしまうかもしれません。
対応力が求められる
外資系企業はトップや経営層からのトップダウンの指示に対して、スピード感を持って対応しなければなりません。
自分のペースで仕事をしていては、どんどん仕事がたまっていき置いていかれてしまいますので、臨機応変に対応する力が必要となります。
業種にもよりますが、外資系企業では次から次へとくる指示に対してアウトプットを出すことが求められますので、自分のペースでゆっくりと仕事がしたい方はスピード感についていけないと感じてしまうかもしれません。
解雇リスクがある
外資系企業の中には徹底して成果を求める企業も少なくないため、会社が求めるパフォーマンスを発揮できなければ、解雇されてしまう可能性もあります。
ですが、実際のところはよりよい条件を求めて転職していく人の方が多いです。
また、外資系企業＝必ずしも成果主義というわけではありません。中には外資系企業ではあるが、社員はほぼ日本人の会社もあります。
そのような会社の場合は個人の解雇リスクよりも、日本の支店がなくなってしまうことによる解雇リスクの方が高いと言えるでしょう。
外資系企業を希望する場合は、会社がどれくらい成果を重視しているか、日本人の風土が織り込まれているかなど、いろいろな角度からチェックし、自分に合っているかを確認するようにしましょう。
外資系企業に向いている人
- 成長する意欲がある人
- 自分の意見を述べられる人
- 変化に対応できる人
成長する意欲がある人
前述の通り、外資系企業では成果を上げることで昇格・昇進へとつながっています。
業績を上げるためにはより早く成長していく必要があるため、企業側も成長意欲がある人材を求めています。
自ら積極的にコミュニケーションをとり、成果を上げるために意欲を持って何事にも取り組める人は、外資系企業向けと言えるでしょう。
自分の意見を述べられる人
外資系企業では年功序列の文化はないため、年上の人に過度に気を使うこともありません。
それゆえ会議や交渉の場において、例え相手が年上であったとしても、しっかりと自分の意見を主張できる人でないと、信頼を得ることはできません。
外資系企業を希望する場合は、しっかりと自分の意見を述べられることが求められるのを頭に入れておくようにしましょう。
変化に対応できる人
外資系企業では経営層や上司からのトップダウン指示が突然入ったり、プロジェクトの途中で大きく計画が変わったりすることがあります。
その変化に対してスピード感を持って対応しなければならないため、自分のペースで仕事をしていては取り残されてしまいます。
変化に対し柔軟に対応できる人が外資系企業向きであるということを覚えておきましょう。
外資系企業で働くためのスキル
- 語学力
- プレゼンテーション
- 業務効率化
語学力
日本に支店を置く外資系企業で、英語が公用語になっている会社は多くはありませんが、海外とのやり取りや会議では英語で行われることがよくあります。
日常会話だけでなく、ビジネスレベルでの英語力は最低限身につけておくようにしましょう。
もしビジネスレベルの英語力に自信がない方は、今のうちに英会話スクールなどで語学力をつけておけば、いざという時に安心です。
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プレゼンテーション
外資系企業で働く上で、会議などの場でプレゼンテーションをする機会もよくあります。
日本語だけでなく英語でプレゼンテーションをしなければならない時もあるため、プレゼンテーションのスキルも習得しておく必要があります。
また、会議などで司会進行をしなければならない時もあります。
英語での会議進行なんてとても・・・と思いがちですが、会議での始まりから締めまでのパターンをいくつか覚えておけば安心です。
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業務効率化
外資系企業で業績を上げることが評価へつながるのはもちろんですが、効率的に仕事をこなすのも重要な要素となります。
経営層や上司から与えられた業務目標に対し、いかに効率化よく、スピード感を持って対応できるかが問われます。
外型企業での面接の際にも今までの業務効率化について問われ、採否判断の一つとして扱われることもありますので、普段から効率化について意識しておくようにしましょう。
外資系企業への転職に強いエージェント3選
- JACリクルートメント
- エン・ワールド
- ビズリーチ
JACリクルートメント
引用：JACリクルートメント
| 会社名 | 株式会社 ジェイ エイ シー リクルートメント |
| URL | https://corp.jac-recruitment.jp/ |
| 設立 | 1988年 |
| 拠点 | 世界12カ国 27拠点 |
| 国内拠点 | 東京本社 北関東支店 横浜支店 名古屋支店 静岡支店 大阪支店 京都支店 神戸支店 中国支店 福岡支店 |
| 海外拠点 | シンガポール マレーシア（クアラルンプール／ジョホール／ペナン） インドネシア（ジャカルタ） タイ（バンコク／チョンブリ） 中国（上海／香港特別行政区） 韓国（ソウル） ベトナム（ホーチミン／ハノイ） インド（グルガオン） 英国（ロンドン） ドイツ（デュッセルドルフ） 米国（ロサンゼルス） |
| 従業員数 | 1,654名 |
JACリクルートメントCM「コンサルタントがいる転職」
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引用：
| 会社名 | エンワールド・ジャパン株式会社 |
| URL | |
| 設立 | 1999年 |
| 国内/海外拠点 | 東京本社 大阪オフィス ベトナム インド |
| 事業内容 | グローバル人材に特化した人材紹介業 グローバル人材に特化した人材派遣業 グローバル企業に特化した経営層の転職・採用支援 グローバル企業の採用代行サービス |
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引用：ビズリーチ
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